なぜ日本でキリスト教が広まらないのか①:キリスト教界の「1%の壁」とその原因

ここ最近は何かと忙しく、説教の要旨や「(主に)帰国者クリスチャンの集まり」に関するご案内以外はほぼブログをアップしていませんでした。

が、今回は本当に久しぶりにブログを書いてみることにしました。

その内容はというと、個人的にずっと関心があり、いつかはきちんと整理して自分なりにまとめてみたいと思っていた疑問(話題)で、

なぜ日本でキリスト教が広まらないのか?

です。

皆さんは

日本の宗教は何か?

と聞かれれば、何と答えるでしょうか。

恐らく、ほとんどの人は

神道か仏教かな!?

と答えるのではないかと思います。

とはいえ、昨今は「無宗教(宗教を持っていない、特定の宗教は信じていない)」の人も増えてきているようですので、ひょっとしたら

日本の宗教と呼べるものはありません。

とおっしゃる方もいらっしゃるかもしれません。1

いずれにしても、ここで自信をもって

日本の宗教はキリスト教です!

と答える人は一人もいないはずです。

事実、日本におけるキリスト教は圧倒的少数派です。

東京基督教大学国際宣教センターの日本宣教リサーチが「キリスト教年鑑2021-2022」および「日本カトリック司教協議会イヤーブック2022」のデータをもとに推計した概数では、

2021年度のキリスト教徒(クリスチャン)は約107万人で、その内訳は

  • プロテスタントが約62万人
  • カトリックが約44万人
  • オーソドックスが約1万人

日本の総人口に対する割合ではそれぞれ0.85%、0.49%、0.35%、0.01%となっています。2

今の日本で100人の人が集まったとき、その中にクリスチャンが1人いれば良い方

という訳です。3

なお、

日本のキリスト教徒の数が総人口に対して1%程度というのは、第二次大戦以降の約80年間にわたってほとんど変わっていない

そうです。4

これはある意味、不思議というか、凄いというか、非常に興味深い現象(?)だと思います。

とりわけ、戦後の日本では海外からたくさん来日した宣教師の働きもあって、日本における教会・クリスチャンの数は飛躍的に増加しました。5

にもかかわらず、その増加傾向は次第に弱まり、総人口の1%に迫る辺りで頭打ちとなります。

そして、それ以降、

劇的に増えることも減ることもなく、ほぼ一定の割合(1%)を保っている

のです。

クリスチャン人口の推移を示すグラフを見ると、総人口の1%を示すところに

何らかの見えない「壁」

があるようにも思えてしまいます。6

ちなみに、1549年にフランシスコ・ザビエルによって日本に初めてキリスト教(カトリック)が伝わってから65年後の1614年にキリスト教の禁教令が出されるまでの間、日本のキリシタンは約37万人まで増えたと言われます。

これは当時の推定人口1700万人の約2.2%に相当しますから、現在の日本の「1%の壁」の特異さを垣間見ることができます。7

この「1%の壁」の原因は一体何なのか?
なぜ日本ではクリスチャンが一定数以上、増えないのか?

この疑問・問題に対して、自分なりに整理してまとめたものを今回は紹介したいと思います。

なお、先にネタバレ(?)しておくと、今回の話はこの後、下記の二つの記事にわたって続いていきます。

なぜ日本でキリスト教が広まらないのか②:洗礼者(受洗者)の数が増えない理由
第二次大戦以降の約80年間、日本のキリスト教徒の数が総人口の1%を超えたことはありません。この「1%の壁」の主な原因の一つと考えられる「洗礼者(受洗者)の数が増えない」ことについて、教会の体質、教会の指導者(特に牧師)、そして日本特有の伝統・文化という三つの視点から考えます。
なぜ日本でキリスト教が広まらないのか③:クリスチャンが教会に根付かない理由
第二次大戦以降、日本のキリスト教徒の数が総人口の1%を超えたことがないというキリスト教界の「1%の壁」に関して、特に日本の教会にクリスチャンが根付かない理由について、教会の体質、教会の指導者(牧師)、日本特有の伝統・文化、本人という四つの視点から考えます。

今回の話の流れは以下の通り。

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クリスチャン人口が増える場合

日本のクリスチャン人口が総人口の1%を超えることがないのは何故か?
日本のキリスト教界における1%の壁の原因・理由は何か?

といった疑問について考えるとき、まず重要なことは、

統計上、クリスチャン人口が増えるもしくは減るのにはどのような場合があるかを洗い出していくこと

だと思います。ということで、まずは

クリスチャン人口が増える場合

を考えます。

なお、このブログ内では主にプロテスタントの場合について考えますが、カトリックの場合についても少し言及します。

オーソドックスの状況については私個人の不勉強のため、全く触れることができていませんので、ご存知の方は是非、ご教示ください。

さて、クリスチャン人口が増える、つまりは統計上、ある人がクリスチャンの一人として数えられるようになるのは、

その人がある特定の宗教団体に加盟した(教会の教会員となった)とき

です。

日本では、ある人が洗礼を受けるとき、ほぼ自動的にその人はその教会の教会員になります(なることが求められています)。

このため、

クリスチャン人口が増える=洗礼を受ける人が増える(教会の教会員が増える)

と言ってもよいと思います。

ただし、

問題はそれほど簡単ではありません。

というのも、

ある教会の教会員だった人が何らかの理由(転勤、転校、出張など)で別の教会に移ることがある

からです。

ある教会員が別の教会の教会員になるとき、日本においては、「転籍(転入会)」の手続きをすることが求められます。

これによって、

一人の人が複数の教会の教会員になることを防ぐ

ことができます。

当然ながら、転籍・転入会があった場合、各教団・教派・教会内の教会員数は変化しますが、全体の総和(クリスチャン人口)は変化しません

しかしながら、時には、そのような

転籍(転入会)の手続きをすることなく、別の教会に移る(突然、教会に来なくなる)

場合もあり得ます。

そして、その人がある一定期間、教会の礼拝に出席しない(もしくは献金をしない)場合、その人の立場は多くのプロテスタントの教団・教派・教会では「別帳会員」に移されます。

カトリックでは、ある信徒の所在を1 年間、確認できなかった場合、その信徒は「居住不明者」という扱いになります。8

ちなみに、プロテスタントにおいて、別帳会員と対照的に所属教会の礼拝にきちんと出席する教会員は「現住陪餐(げんじゅうばいさん)会員」「活会員」などと呼ばれます。

「現住陪餐(げんじゅうばいさん)会員」というのは少し仰々しい名称ですが、要するに、教会がその教会員の現住所を把握していて、その人も教会で聖餐式に参加しているという意味です。

また、短期出張の場合などは一定期間、別の教会で礼拝するものの、その期間が過ぎればまた元の教会に戻ってくることが分かっていますので、そのような人を「別帳会員」とは別に「他住(不在)会員」という立場にする教団・教派・教会もあります。9

この辺りの教会員に対する取り決めは一律ではありません。10

教団・教派・教会によって異なる場合もありますが、プロテスタントでは一般的に以下のようになります。11

教会員数=現住陪餐会員(活会員、正会員)+他住(不在)会員+別帳会員

カトリックでは

在籍信徒数=信徒実数+居住不明者数

となり、「キリスト教年鑑」や「日本カトリック司教協議会イヤーブック」などでカトリックの「信徒数」として挙げられているのは「在籍信徒数」です。12

別帳会員となった人をずっと別帳会員のままとしておくか、ある程度の期間が経てば別帳からも取り除くか(除籍)するかは各教団・教派・教会によって異なるようです。

このため、

ある教団・教派・教会の別帳会員でありながら、別の教団・教派・教会の現住陪餐会員となる

こともあり得なくはないと思います(この場合、統計上は二重にカウントされることになります)。

カトリックの場合は一つの大きな教団(宗教団体)しか存在していませんので、このような二重カウントはまず起こらないと思われます。

また、

別帳から取り除かれた(除籍された)人が再び教会に戻ってきて、教会員として復帰する

ことも考えられます(この場合も、クリスチャンの総数は増えます)。

カトリックの場合にも同様なケースが考えられます。

けれども、このようなケースは比較的、稀だと思われますので、このブログの記事内においては、

統計上、クリスチャン人口が増えるというのは洗礼を受ける人が増える(転籍・転入会を除いて、教会の教会員が増える)場合に限って考える

ことにしたいと思います。

次に統計上、クリスチャン人口が減る場合を考えます。

クリスチャン人口が減る場合

統計上、クリスチャン人口が減るのは増える場合の反対のケースですから、

ある人が転籍・転入会もせずに教会員で無くなる

場合となります。これには以下の三つの場合が考えられます。

  • 教会員が召天した。
  • 教会員が除籍・除名された。
  • 教会員が(転籍・転会ではなく、別の教会の教会員になる意思もなく)退会・棄教を申し出た。

教会員が自ら退会・棄教を申し出るケースは極めて稀だと思います。

また教会員が何らかの問題を起こして除籍・除名されることも多くはないと思います。

しかしながら、

除籍・除名に関しては、先にも少し触れた別帳会員の除籍というのが一定数ある

のではないかと思われます。

というのも、

日本の教会ではこの別帳会員の割合が平均すると全体の40%

を占めているからです。13

別帳会員の割合が教会員の約40%というのは、別の言い方をすれば、

日本のある教会で教会員になった(洗礼を受けた)人の5人のうち2人はその教会を離れてしまう

ということです。

そして、そのように教会を離れてしまった(別帳会員になった)人たちが、

さらに一定期間、教会に来ることがなく、除籍されてしまうとすれば、統計上のクリスチャン人口は減少する

ことになります。14

ここで問題となるのは、別帳会員となった人が除籍されるまでの期間ですが、これは教団・教派・教会によって異なっています。15

中には、別帳会員の除籍に関して定めていない教団・教派・教会もあるかもしれません。

いずれにしても、別帳会員になって直ぐに除籍されるということはあまりないのではないかと推測されます。16

とはいうものの、別帳会員の割合が全教会員の約40%という現実を考えると、別帳会員の除籍がクリスチャン人口の減少に与える影響は少なくないと考えられます。17

なお、

カトリックは10 年を超える居所不明者を「居所不明者数」および「在籍信徒数」から除外

します(いわゆる除籍の扱い)。18

以上のことから、統計上、クリスチャン人口が減る(ある人が転籍・転入会もせずに教会員で無くなる)場合としては主に以下の二つの場合があると考えられます。

  • 教会員が召天した。
  • 別帳会員として、ある一定の期間を経た人が除籍された(カトリックでは、ある信徒が「居所不明者」となって10年が経過し、「在籍信徒数」から除外された)。

クリスチャン人口が増えない(「1%の壁」)原因


ここまでの話をまとめると、クリスチャン人口が増える場合は主に

  • 洗礼を受ける人が増える(転籍・転入会を除いて、教会の教会員が増える)場合

クリスチャン人口が減る場合は主に

  • 教会員が召天した場合
  • 別帳会員として、ある一定の期間を経た人が除籍された(カトリックでは、ある信徒が「居所不明者」となって10年が経過し、「在籍信徒数」から除外された)場合

が考えられます。

よって、ある年の洗礼者数がその年の召天者数と除籍者数の和を上回ると統計上、クリスチャン人口は全体として増えることになります。

つまり、以下の関係式が成り立つとき、クリスチャン人口は増えることになります。

(洗礼者数) > (召天者数)+(別帳からの除籍者数[在籍信徒数から除外された居所不明者数])

反対に、ある年の洗礼者数がその年の召天者数と除籍者数の和を下回る(以下の関係式が成り立つ)と統計上、クリスチャン人口が全体として減ることになります。

(洗礼者数) < (召天者数)+(別帳からの除籍者数[在籍信徒数から除外された居所不明者数])

当然ながら、召天者の数は私たち人間にはどうしようもありません。

このため、日本のクリスチャン人口が統計上、なかなか増えることなく「1%の壁」を超えられない主な原因として、以下の二つが挙げられます。

  • 洗礼者の数が増えない
  • クリスチャンが教会に根付かない ←別帳会員(居所不明者)が一定数存在する

実際、日本において洗礼者の数が増えていないというのは、プロテスタントにおいて最大の教会員数を誇る日本基督教団の洗礼者数の推移をみても確認ができます。

日本基督教団においては、1950年に一教会当たりの洗礼者数が10.7人と最大値を迎えます。

が、その後の値は軒並み減少し、1970年頃には2.0人を下回るようになります。

そして、その後も洗礼者数は緩やかな減少傾向が続き、2020年度の1教会当たりの洗礼者数は0.5人となっています。19

カトリックについては1980年以降のデータとなりますが、1980年から2000年頃までは年間の受洗者数が9,000-11,000人の間で揺れ動いているものの、2000年以降は軒並み減少傾向が続き、2020年には3,502人まで落ち込んでいます。20

次に、クリスチャンが教会に根付かない[別帳会員(居所不明者)が一定数存在する]ことがクリスチャン人口の増減に与える影響を考えるため、実際の除籍者(除外者)数を大まかに見積もってみます。

まず、東京基督教大学国際宣教センターの日本宣教リサーチによる概算では2018年から2020年の間にプロテスタントの教会数と教会員数はそれぞれ101(8,026から7,925)と10,830人(594,469人から583,639人)減少しています。21

2018年から2020年の間の教会数の減少率が一定だと仮定すると、

2018年から2020年の間に年間およそ5,400人ずつ教会員が減少

したことになります。

対して、2020年のプロテスタントの1教会当たりの受洗者数は平均0.6人となっています。22

1教会当たりの受洗者数の平均値が2019年と2020年で変わらないと仮定すると、

2019年度と2020年度の受洗者数は概数でおよそ4,800人(8,000 × 0.6)ずつ

となります。

また、2019年度と2020年度の日本全国の死亡率はそれぞれ11.2と11.1(人口千対)ですので、

2019年度と2020年度に召天した教会員の概数はそれぞれ約6,600人(594,469 × 11.2 ÷ 1,000 )と約6,500 人(590,000 × 11.1 ÷1,000)

と見積もれます。23

教会員数の変化 = 受洗者数 ― 召天者数 ― 除籍者数

ですから、

除籍者数 = 受洗者数 ― 召天者数 ― 教会員数の変化

従って、

2019年度と2020年度の除籍者数はそれぞれ約3,600人(4,800 – 6,600 + 5,400)と約3,700人(4,800 – 6,500 + 5,400)

ということになります。

これは召天者数の半数余り(約54-57%)の数ですから、その影響はかなりのものだと言えます。

ただし、教会内の年齢構成は日本全国内の年齢構成に比べて明らかに高齢者よりとなっているはずですので、教会内の死亡率は日本全国内の死亡率よりも高いと考えられます。

それはつまり、実際の召天者数は上記の概算よりも多く、

実際の除籍者数は上記の概算数よりも少ない

であろうことを意味します。

ただ、そうであったとしても、

除籍者数の数は数千人規模になると思われますので、決して無視することができない数

と言えます。

以上のプロテスタント教会に対する見積もりはかなり大雑把な概算となりますが、カトリックに関しては在籍信徒数、受洗者数、死亡者数が正確に公表されていますので、もう少し精度の高い見積もりができます。

詳細は省きますが、2010年から2022年までのデータを基に、下記の計算式によって在籍信徒数から除外された居所不明者数の平均を算出すると約2,600人となります。24

除外者数 = 受洗者数 ― 召天者数 ― 教会員数の変化

2010年から2022年の間におけるカトリック信徒の召天者数の平均は約4,400人ですので、こちらも除外者数が召天者数の半数余り(約60%)の数に匹敵しています。25

なお、カトリックの居所不明者数が全信徒数(在籍信徒数)に占める割合は約10%で、プロテスタントの別帳会員数が全教会員数に占める割合(約40%)よりもかなり少なくなっています。

にもかかわらず、召天者数に対する除外者数の割合がプロテスタントと同程度かそれ以上なのは恐らく、プロテスタントにおいて別帳会員が除籍されるまでの期間がカトリックよりも長いことが一因だと考えられます(と同時に、そもそものところ、別帳会員が除籍されることのない教会が多いのかもしれません)。

いずれにしても、

別帳会員(居所不明者)が統計上、日本のクリスチャン人口に与える影響は無視することができない

ことは確かでしょう。

まとめ

日本のキリスト教界には「1%の壁」が存在しているとしばしば言われます。

事実、キリスト教年鑑の統計によると、

第二次大戦以降の約80年間、数多くのクリスチャンによる伝道・布教活動にもかかわらず、日本のキリスト教徒の数が総人口の1%を超えたことはありません。

今回はその「1%の壁」の原因は何かについて考えました。

結果、以下の二つが主な原因ではないかと思われます。

  • 洗礼者の数が増えない
  • クリスチャンが教会に根付かない ←別帳会員(居所不明者)が一定数存在する

実際、日本のプロテスタントにおける1教会当たりの洗礼者の数は戦後10-20年が経ってからは軒並み減少傾向が続いています。

また、プロテスタントにおける別帳会員の割合は全体の約40%、カトリックにおける居所不明者の割合は全体の約10%となっています。

続く二つのブログ記事では、上記二つの「1%の壁」の原因について、それぞれの場合の根本的な理由・課題・問題は何かを掘り下げていきたいと思います。

なぜ日本でキリスト教が広まらないのか②:洗礼者(受洗者)の数が増えない理由
第二次大戦以降の約80年間、日本のキリスト教徒の数が総人口の1%を超えたことはありません。この「1%の壁」の主な原因の一つと考えられる「洗礼者(受洗者)の数が増えない」ことについて、教会の体質、教会の指導者(特に牧師)、そして日本特有の伝統・文化という三つの視点から考えます。
なぜ日本でキリスト教が広まらないのか③:クリスチャンが教会に根付かない理由
第二次大戦以降、日本のキリスト教徒の数が総人口の1%を超えたことがないというキリスト教界の「1%の壁」に関して、特に日本の教会にクリスチャンが根付かない理由について、教会の体質、教会の指導者(牧師)、日本特有の伝統・文化、本人という四つの視点から考えます。

参考文献および注釈

  1. 2017年から2020年に行われたWorld Values Surveyによると、日本で「無宗教(宗教を持っていない)」と答えた人は調査サンプル者数全体の63.0%、仏教と答えた人は28.4%。“図録▽世界各国の宗教,” accessed October 16, 2023, https://honkawa2.sakura.ne.jp/9460.html.
  2. 東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, ed., FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』 (東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, 2023), 35.
  3. 令和3年(2021年)12月31日現在の文化庁の調査では、キリスト教系の宗教団体の信者数は総数(1億8千万人)の1.1%(約200万人)、神道系は48.6%(約8千7百万人)、仏教系は46.4%(約8千3百万人)。信者の総数(約1億8千万人)が日本の総人口(約1億2千万人)の約1.5倍となっているのは、神道系と仏教系のどちらの宗教団体からも「信者」と認識されている人が多数いるため。“宗教年鑑 | 文化庁,” 文化庁,統計・白書・出版物,宗教年鑑, accessed October 16, 2023, https://www.bunka.go.jp/tokei_hakusho_shuppan/hakusho_nenjihokokusho/shukyo_nenkan/index.html; 文化庁の調査でキリスト教徒の数が約200万人となっているのは、一般にキリスト教の世界からは「異端」とされている宗教団体(末日聖徒イエス・キリスト教会(モルモン教)やものみの塔聖書冊子協会(エホバの証人)、世界平和統一家庭連合(統一協会)など)も含まれているから。詳細は下記を参照。“日本の最新のキリスト教人口は? 『宗教年鑑』2019年版教団別・都道府県別ランキング,” クリスチャントゥデイ, October 16, 2023, https://www.christiantoday.co.jp/articles/27582/20200109/christian-population-in-japan-denomination-prefecture-ranking.htm.
  4. 第6回日本伝道会議「日本宣教170➤200プロジェクト」, データブック 日本宣教のこれからが見えてくる ―キリスト教の30年後を読む (東京: いのちのことば社, 2016), 14, 15, 17.
  5. 戦後20年(1945-1965年)の間にカトリックとプロテスタントの信徒数はそれぞれ約3倍と約1.8倍となっているが、続く20年(1965-1985年)の間では信徒数はそれぞれ約1.3倍と約1.4倍、次の20年(1985-2005年)ではそれぞれ約1.1倍と約1.2倍と増加の割合が少なくなっている。なお、2005年以降はカトリック、プロテスタント共に横ばいか減少傾向が続いている。東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』, 36.
  6. 他の統計を見てみると、日本のクリスチャン人口の対総人口比にはばらつきがみられる。例えば、Gallup社の世論調査では2-3%、2022年9月の朝日新聞の調査では6.1%といった具合である。ただ、キリスト教界で「1%の壁」という言葉が用いられるときには上述の「キリスト教年鑑」または文化庁の「宗教年鑑」のデータが基になっているように思われる。これらの統計調査の間の数値の違いに関して、興味のある人は下記文献の議論を参照。東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, 19–34.
  7. 五野井隆史, “イエズス会士によるキリスト教の宣教と慈悲の組 - J-Stage,” 1, accessed October 20, 2023, https://www.jstage.jst.go.jp/article/tja/72/Special_Issue/72_261/_pdf/-char/ja#:~:text=%E3%82%AD%E3%83%AA%E3%82%B9%E3%83%88%E6%95%99%E5%BE%92%E3%81%AF%E3%82%AD%E3%83%AA%E3%82%B7%E3%82%BF%E3%83%B3%E3%81%A8%E8%A8%80,%E4%BA%BA%E3%81%A8%E6%8E%A8%E5%AE%9A%E3%81%95%E3%82%8C%E3%82%8B%E3%80%82.
  8. “カトリック教会現勢 2022,” カトリック中央協議会, 20, accessed October 18, 2023, https://www.cbcj.catholic.jp/wp-content/uploads/2023/07/statistics2022.pdf.
  9. プロテスタントの教会籍にまつわる用語についての詳細は、例えば、下記を参照。八木谷涼子, なんでもわかるキリスト教大事典 (東京: 朝日新聞出版, 2012), 367.
  10. 例えば、ナザレン教会における教会員の扱いについては、下記ブログを参照。“教会員、求道者、別帳会員、客員 とは?,” 永野牧師の部屋第1, accessed October 17, 2023, http://blog.livedoor.jp/yokoya2000/archives/885683.html; 更に興味のある方は、各教団・教派・教会の規定を参照ください。.
  11. 東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』, 80.
  12. “カトリック教会現勢 2022,” 15.
  13. 東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』, 80–81; カトリックの「在籍信徒数」に対する「居住不明者」の割合は2010年から2022年の平均で約10.2%。“カトリック教会現勢 2022,” 15.
  14. このように洗礼を受けた後で教会を去ってしまう人が皆、信仰まで失くしてしまう訳ではないと思われる。それ故に、「キリスト教年鑑」や「宗教年鑑」などの統計上はクリスチャンとは数えられないものの、実際はクリスチャンとして生活している「所属なき信仰者」や「教会難民」と呼ばれる人たちは少なくないと思われる。この「所属なき信仰」また「所属なき信仰者」に関する考察について、興味のある人は下記を参照。東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』, 32–34.
  15. 例えば、日本基督教団の教会規則では別帳会員が「相当の期間たってなお教会との関係が回復されない」場合、役員会の判断で除籍できると定められている。“「日本基督教団 教会」規則(準則),” 日本基督教団, accessed October 17, 2023, https://uccj.org/kyodan/wp-content/uploads/f1520ac71f7213d1108ecfcf140e897e.pdf;  また日本キリスト改革派教会の教会規定には「必要があるときは」別帳会員を除籍できるとある。“教会規定第1部 政治規準,” accessed October 17, 2023, http://www.rcj-net.org/resources/church_order/church_order_government.htm.
  16. 「データブック2023」には、歴史のある教団ほど別帳会員の比率が大きく、歴史の浅い教団は別帳会員の比率が小さいことが示されている。その理由の一つには恐らく、別帳会員が直ぐには除籍されないことが関係していると推測される。東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』, 80.
  17. 2022年版の「カトリック教会現勢」における「転出(その他)」の数値のほとんどが10年を超えた「居所不明者数」を「在籍信徒数」から減じたもの(いわゆる「除籍者数」)に相当すると仮定するならば、その数はおよそ7000人となる。これは2022年の死亡者数4774人の約1.46倍である。ちなみに2022年の(幼児+成人)受洗者数は4089人となっており、「居所不明者」がクリスチャン人口に与える影響は無視できないものであると言える。“カトリック教会現勢 2022,” 10, 15, 16, 20.
  18. “カトリック教会現勢 2022,” 20.
  19. 東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』, 97; ちなみに、2020年度の日本のプロテスタントの1教会当たりの洗礼者数の平均は0.6人で、日本基督教団のそれとほぼ同じ。東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, 96.
  20. “カトリック教会現勢 | カトリック中央協議会,” accessed October 18, 2023, https://www.cbcj.catholic.jp/japan/statistics/.
  21. 東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, FCCブックレットNo.12 データブック2023『神の国の広がりと深化のために』, 51.
  22. 東京基督教大学国際宣教センター 日本宣教リサーチ, 96.
  23. “令和2年(2020) 人口動態統計月報年計(概数)の概況,” 厚生労働省, 8, accessed October 19, 2023, https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai20/dl/gaikyouR2.pdf.
  24. 大元のデータは下記を参照。“カトリック教会現勢 2022,” 15,16.
  25. ちなみに、2010年から2022年の間のカトリック信徒の死亡率の平均を計算すると、在籍信徒数に対する死亡率は全国平均(10.7)よりも少なくなる(平均9.45)。ところが、信徒実数(在籍信徒数-居所不明者数)に対する死亡率は全国平均とほぼ同じになる(平均10.53)。
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